学資保険は0歳からの加入がベスト？年齢による比較と保険の選び方のまとめ

学資保険は0歳から加入したほうがお得？

0歳がもっとも返戻率が高い

子供の教育資金を準備するための学資保険は、0歳から払い込みを開始するプランが一般的にあります。

保険会社は子供が生まれたらすぐに学費を準備することを想定してプランを用意しているので、0歳からのプランがもっとも高い返戻率となっています。

0歳から18歳までの216ヶ月間、月々15,000円を保険料として支払っていく場合、324万円が貯まる計算になります。しかしそこに例えば110％の返戻率がかかると、最終的に356万円が受け取れる計算になり、結果的に30万円以上もお得になります。

現在、年払いなどの条件で確認できる学資保険プランの最も高い返戻率は109.0％とされています。

1歳以降に加入できるプランもたくさんありますが、いずれも払い込み期間が0歳スタートより短くなることがネック。

支払期間が少ないため、月々の保険料も高くなってしまうので、0歳から払い込みを開始して余裕をもって学費を貯蓄していくことがベストです。

高い返戻率が期待できる支払方法としては、一括払い（全期前納払い）という方法があります。

こちらは積み立てる学費を一括にして保険会社に預け入れて、保険会社が満期までそのお金を積み立てていく方法です。

しかし一括払いは家計にとってかなりの負担になり、まとめて支払える余裕がない場合は、月払いでも返戻率が最大になる0歳からのプランを検討することをおすすめします。

プランの選択肢が豊富

保険会社は、子供が生まれたばかりの家庭向けにさまざまな学資保険のプランを用意しています。

従来の学資保険は貯蓄性の高さを売りにしていましたが、最近では貯蓄に保障を付けたプランや、保障重視のプランも登場しました。

たとえば、子供が突然怪我や病気にかかったときに入院・手術で保険金が下りる保障が付いているプランです。

特約というかたちで学資保険に付帯できるものもありますが、あらかじめ特約がセットになっている保険商品もあります。

契約者が万が一死亡したり、高次機能障害を負ったりした際にそれ以降の払い込みが免除になる特約が付いた学資保険もあります。

子供だけが残され、保険の払い込みの督促が届くことのないように備えられるものもあります。

幼稚園・小学校・中学校と、払ったお金を祝金として段階的に受け取れるプランもあります。

子供が私立や海外の学校に入学する場合を想定するなら、段階的に学資保険が使えるプランを選ぶと良いでしょう。

子供が小さいうちは将来の予定が見通しづらいこともあり、多くのプランから比較検討ができるようになっています。

いろいろな状況を想定して、最適な保険商品を選ぶことが大切です。

早くに貯め始めるので負担が少ない

0歳から保険に加入すると、18歳までに216ヶ月の払込期間が準備できます。

月々10,000円からでも216万円が貯まる計算になりますし、5,000円でも100万円以上が貯められる計算です。

支払える保険料が10,000円以下であっても、確実に100万円が貯められるというのは両親にとっては安心ですね。

子供が小学校に上がってから加入できる学資保険もありますが、18歳を満期に設定した場合、すでに6年以上の年月が経っているので、70ヶ月以上の支払期間を逃していることになります。

学資保険に加入していなかったぶん、学費は貯蓄などから捻出しなければならないので、家計には負担になるおそれがあります。

返戻率も子供が大きくなるにつれて下がっていきますので、100％以上の確実なリターンを求めるなら、やはり早い時期からの加入が確実です。

子供が生まれると何かと慌ただしくなるため、学資保険のことを忘れて育児に一生懸命になる方も少なくありません。

しかし子供が成長してくると、行きたい学校や将来の進路についての要望が出てきて、そこにお金が出せるかどうかが問題になってきます。

その時点で手持ちの貯蓄から学費を捻出しようとしても、生活費やローンの支払いでやりくりが難しくなるケースが多いので、学資保険で準備しておく必要があるのですね。

早くから学資保険に加入していれば、月々の保険料を少なく押さえつつ、進路選択のときに親の負担も軽くしてくれます。

0歳から10歳までの学資保険を比較

1歳からの学資保険

子供が1歳のうちは、まだ豊富な学資保険を選べる状態です。

保育園に通う前、もしくは通いだした頃に家計の状況を見直し、学資保険の準備ができないか考えてみましょう。

月々5,000円からでも準備できれば、学資保険として払い込みができます。

18歳までを満期に設定すれば、200ヶ月以上の期間を貯蓄に当てられるので、100万円以上が貯まる計算になります。

子供が大きくなってくると同時に、親のライフスタイルも変わってくることを予想して、1歳のうちから定期的に家計をチェックすることを習慣にしましょう。

105％以上を超える返戻率の学資保険は、子供の年齢が上がるごとに加入できなくなってしまいます。

早い段階で、リターンの多い学資保険を検討しておくこともポイントです。

2歳からの学資保険

子供が2歳になると、すでに学資保険の加入年齢としては遅いと言われることがあります。

0歳から2歳までの間に24ヶ月が経過しており、その間に月々10,000円を払い込むと考えると、24万円が貯蓄できている計算になります。

満期年齢を15歳までとすると13年程度しか払込期間が残されていないので、月々の保険料も上がることになります。

しかし2歳からでも加入できる保険商品はありますし、特約も付けることができます。

満期を20歳などにすれば、成人する頃に満期金を取れるようになります。

学資保険を払っていくか、貯蓄などと並行するか、あるいは貯蓄1本で貯めていくかの選択をしなければなりませんが、貯めやすい方法で学費を貯めていくことが大切です。

3歳からの学資保険

2歳のときと同じく、3歳でもまだ加入できる学資保険はあります。

ただ、子供が3歳になるとすでに3年分の払込期間が過ぎているため、そのぶんの学費は貯蓄から捻出することになります。

この時点で収入が十分にある、または家族の援助が受けられるという場合は、3歳から学資保険に加入しても問題はありません。

親の年齢を33歳、18歳満期で満期金を300万円とすると、月々の保険料は17,000円近くにまでアップ。

0歳時点での払い込みと3,000円の差が出てきてしまいます。

両親が共働きをして、工夫して学費が捻出できるという場合は学資保険に加入する必要はありません。

しかし子供の進路がどこに定まるか分からないので、やはり学費専用の貯蓄はあったほうが良いですし、貯金は貯金として残しておくことも考えたほうが良さそうです。

3歳からでもまだ遅すぎるということはないので、いくつかの学資保険を比較しながら加入できるプランを検討していきましょう。

4歳からの学資保険

4歳になると、いよいよ子供が幼稚園や保育園に入園し学費がかかるようになってきます。

この時点で返戻率が100％を超える商品はかなり減っており、100％を下回るものも出てきます。

返戻率が100％に満たないということは、支払った額が減って戻ってくるということです。

学資保険の「うま味」が減ってしまうという意味でもあるので、加入の際は慎重に商品を比較する必要があります。

ただし、4歳からでもまだ保険に加入することは可能。

22歳満期など、大学を終えて社会人になる時点で保険金を受け取るプランなら、18年216ヶ月の払込期間が用意できます。

子供の進路や将来像を考えながら加入を検討してください。

5歳からの学資保険

子供が5歳になると今度は小学校入学を視野に入れながら貯蓄計画を立てていくことになります。

小学校を公立にする予定であれば問題はありませんが、私立に入れる予定の方は、この時点で入学金が捻出できていなければなりません。

中学校から私立に入れる場合は早めに教育資金を準備しておきたいところ。塾や習い事の費用も考えて、学資保険を活用していきましょう。

5歳から払い込みを開始する場合、満期金の設定と保険料に要注意。

18歳満期にすると13年しか払えないので、目標金額を高く設定しすぎると保険料が高額になってしまいます。

300万円を目標値にすると、13年間の支払いで月々の保険料が19,230円になるため、約20,000円の支出を13年間続けられるかが問題になります。

貯蓄はいくらあっても困ることはありませんが、毎月のやりくりに影響しないように計画を立てていきましょう。

6歳からの学資保険

子供が6歳になると小学校への入学が始まり、加入できる学資保険が限られてきます。

学資保険は子供が入学する前から準備する保険商品なので、入学してから加入できる商品は限られます。

しかしそれでも加入できる商品はありますので、できるだけ多くの選択肢を集めて、その中でシミュレーションを行っていきましょう。

返戻率については、低いものは90％前後まで下がってしまいます。

100万円払い込んでも90万円しか返ってこない計算になってしまいますので、損をしたくないという方はできるかぎり100％を割らない商品を選ぶのがポイント。

反対に、10歳・15歳・18歳と段階的に祝金を受け取れるプランは、返戻率は下がるものの効率的なお金の使い方ができます。

子供の進路が途中で変わる可能性があったり、学費が必要になったりした場合に備えたい方は、返戻率よりもプランの内容重視で見ていくことをおすすめします。

7歳からの学資保険

7歳から入れる学資保険は、返戻率が高いプランでも105％を下回り、さらに月々の保険料も高額になります。

大手の保険会社の学資保険は6,7歳を上限としているものも多く、7歳までが実質の学資保険のタイムリミットと考えても良いでしょう。

返戻率の高いプランは払い込み期間が短いものが多いので、月々の保険料も高くなります。

2万円を超えるプランに加入する場合は、家計をしっかりと見直して、不要な支出を抑えるなど工夫が必要です。

元本割れを起こさない保険商品は限られていますので、100％を下回っても問題ないか、または元本割れしない安定した商品を選ぶかで比較することになるでしょう。

保険商品を比較する際、カタログやパンフレットを取り寄せて内容を比較することも大切ですが、不明点は保険会社の担当者や保険代理店に尋ねると良いでしょう。

8歳からの学資保険

8歳で入れる学資保険はぐっと少なくなり、大手保険会社のプランでも数えるほどになります。

返戻率も、ほぼ元本割れをするとみて良いでしょう。

しかし「備え」という意味では、学資保険に加入する価値は十分にあります。

一部の保険商品は12歳まで加入できますし、95％前後の返戻率で積み立てができるので、支払ったぶんがほとんど戻ってこない心配もありません。

8歳から18歳満期までには10年しか期間がないので、120ヶ月でいくら積み立てられるかが焦点になります。

仮に100万円以上を貯めようと思うならば、月々10,000円からでも可能なのですが、大学の学費としては心もとない金額なので、貯蓄などでも同時に貯めていく必要があるでしょう。

月々の保険料が8,000円台のプランもありますが、返戻率が90％を割ると10万円以上の損失が出てしまいます。

払込総額について、どの程度リターンが返ってくるかについてもチェックしながら、プランを選びましょう。

9歳からの学資保険

8歳と同じく、9歳で加入できる学資保険もほとんど限定されてしまいます。

選択肢が少ないぶん比較検討は楽にできますから、返戻率やプランごとの特典、特約の有無などでプランを決めていくと良いでしょう。

9歳というと小学校3年生から4年生に相当しますが、中学受験を考えている場合はすでに塾に通い始める年頃です。

塾代や中学校の学費などを考えると、やはり早い段階から教育資金を貯めておく必要があります。

子供とは早めに話し合って、中学校や高校のこと、大学に入るかどうかなどを計画しておきましょう。

仮に大学への進学を考慮に入れなければ、学資保険に加入せずに貯蓄で学費を捻出する方法も検討できます。

返戻率が100％を割ってしまうと、学資保険のうま味はなくなってしまいます。

払ったぶんだけ返ってこないのであれば、貯蓄をして学費に回したほうがお得になりますから、家計の状況もみて判断するべきでしょう。

10歳からの学資保険

8歳、9歳と同様に10歳で入れる学資保険は非常に限られています。

12歳まで加入できる商品もありますが、やはり返戻率が気になるところ。

リターンが少なすぎると、払い込んだ分だけ損をすることになってしまいますので、加入する場合は慎重にプランを選んでください。

比較できるプランは限られてしまいますが、そのぶん検討に時間をかけずに済むので、保険会社の担当者などともしっかり話し合いましょう。

子供が10歳の時点で、すでに18歳まで10年を切っています。

20歳を満期に設定しても10年しか積み立てられないので、ギリギリまで長く積み立てる場合は22歳を満期に設定しましょう。

0歳からの学資保険の選び方

総額いくら貯められるかで選ぶ

0歳から学資保険に加入する場合、満期金の設定が非常に重要です。

まず大学の入学を視野に入れているかで考えますが、保険会社からは300万円を目標にすると良いと提案されます。

もちろんそれ以上貯めることも可能。仮に18歳満期で500万円を目標値にするならば月々の支払額は23,000円程度となります。

ただし、途中で払えなくなる可能性や、収入が減ってしまう可能性も考慮に入れる必要があります。

共働きで頑張るという場合でも、両親のうちどちらかが仕事を辞めてしまうと収入源が減って月々の収支にも影響するため、高額な保険料を18年以上支払い続けられるのか考えなければなりません。

0歳から18歳までは216ヶ月あるので、その期間中にいくら払えるか、いくら貯められるかをシミュレーションしていきましょう。

学資保険は、プランにより貯められる上限が決まっています。

700万円まで、1,000万円までと保険会社によって異なります。

複数の保険商品を掛け持ちして貯める場合でも、同時加入ができないケースがあるので確認しておきましょう。

プランのシミュレーションに迷ったときは、保険代理店で複数のプランを持ち込んで比較する方法もおすすめです。

その場で加入する必要はなく、一度持ち帰って考えてから加入することもできます。

特約や保障から選ぶ

学資保険は、何も特約や保障の付いていないシンプルなプランもありますが、何も保障が付いていないものは万が一契約者に問題が発生して保険料が支払えなくなった場合に備えることができません。

「払込免除保障」は、たいていの学資保険プランに付帯されておりこれがついてるからと元本割れするということはありません。

契約者が死亡や高次機能障害を負って払い込みができなくなった際に、それ以降の払い込みは不要として、満期になると払い込んだお金を戻してもらえます。

子供に保険の支払能力はないので、万が一に備えるなら最低限付帯しておきたい特約です。

このほかに、子供が他者に対して損害を与えた場合に保険金が下りる「個人賠償責任保険」や、自然災害に備える「災害特約」、子供の怪我や入院に備える「医療特約」などがあります。

これらは保障を重視とする特約で、貯蓄目的の学資保険に保障能力をプラスしてくれます。医療特約は医療保険の代わりになる場合もあるので、学資保険と医療保険を二重に加入する必要がありません。

親としては、子供の学費を貯めるだけではなく、できれば保障も付けておきたいところ。特約があれば、いざという時に子供を守ってくれるので安心できますね。

しかしこの特約や保証を付加させることで、保険料も上がり、返戻率も下がる傾向となり元本割れの原因になります。

学資保険に加入する目的が貯蓄重視であれば、特約をつけず、保障を重視したいのであれば、返戻率が下がるということを把握したうえでプランを選びましょう。

保険会社を比較して選ぶ

学資保険の「うま味」である返戻率は、保険会社によって異なります。

しかし返戻率が低いからといって、必ずしもそのプランが損というわけではありません。

段階的に祝金が受け取れるプランなどは、返戻率が低く設定されています。

リターンは少なくなりますが、払い込んだ保険料を満期まで置かずに段階的に使えるので、進学先が変わる可能性がある場合におすすめのプランとなっています。

保険会社の数だけ学資保険のプランが揃っていますが、「返戻率105％以上」「祝金が5歳から受け取れる」など、特定の条件が整っている用保険商品は限られてきます。

加入したいプランが決まっていなくても、特定の条件さえ挙げれば保険会社が選び出しやすくなります。

どの保険会社から選べばいいか分からない場合は「医療特約がセットになっているプラン」「満期年齢が自由に設定できる」など、希望する条件を書き出すところから始めてみてください。

最近では妊娠中に加入できる保険商品も多く、「0歳前から加入可能」としていても、実際には出生前の加入時を0歳スタートとしてカウントする保険会社もあります。

妊娠前から少しでも長く払込期間をつくりたい方は、出生前の加入もぜひおすすめとなります。

時代の変化とともに子供の進路も多様化し、それに合わせて多くの学資保険商品が登場しています。

保険会社も多種多様で、CMでもおなじみの大手保険会社をはじめ、大小さまざまな会社が揃っています。

一度にすべての会社を比較するのは大変ですが、子供が生まれる前にパンフレットを取り寄せて比較したり、保険代理店に相談をすることもよい方法です。

保険代理店では複数のプランを同時に扱うことができるので、どんな会社があるか分からないという相談にものってもらえます。

受け取り方やプランで選ぶ

学資保険にはさまざまな受け取り方があります。

一般的には、子供が満期年齢を迎えてから申請をして保険金を受け取りますが、段階的に「祝金」としてお金が戻るシステムもあります。

この祝金は、必ず受け取って使わなければならないというわけではありません。

祝金が引き出せる状態になっても、お金を据え置くことで利息が付いた状態のまま、必要なときにお金を引き出すこともできます。

通常、学資保険は満期まで支払いを続けて積み立てていくものですが、払込期間が15歳までに終了するものもあります。

月々の保険料は高くなりますが、そのぶん返戻率がアップしてリターンが大きくなったり、早くに払い込みを終えられるのでそれ以降の家計の負担が経るといったメリットも期待できます。

同じ学資保険でもさまざまなプランがあり、どれが一番というわけではありません。

目標とする満期金の額、付帯しておきたい保障内容、月々の保険料などに違いがあり、返戻率にも各社ごとに差が出ています。

ライフスタイルや家計の状況に見合うプランを選ぶことが大切です。

また、万が一解約をしなければならなくなったときの方法も、保険商品によって違いがあることに要注意です。

たとえば「払済契約」は学資保険の支払いが滞り、月々の支払額を減額したいときに、これまでに払い込まれた保険料に応じて保険金額を変更して、以後の保険料の支払いを不要にするという方法です。

学資保険の解約を防ぐ手段として多くの保険会社が採用していますが、保険会社によっては取り扱っていない場合があるのです。

契約する前から解約のことを考えるのは手間がかかりますが、万が一の事態を想定して考えておきたいところですね。