子供が生まれたときに考えたい学資保険
子供が生まれたときには、将来どんな生活をするのか、成長とともに見守っていきたいと考えます。
どんな人生を送るのか、カギになるのは教育であることも間違いありません。
進学したいと思ったコースに進ませてあげるためには、思いだけではなく、現実的なお金も必要です。
子供将来のために掛ける学資保険
学資保険は何のために利用するのか、はっきりとさせておかなければいけません。
その理由は、長い期間掛け続けるところにあります。
子供たちが将来進学を考えたときに、学資として積み立てていくのが学資保険です。
かなりの金額が必要なため、時間を掛けて積み立てていかなければいけません。
進学することは当たり前になってきていますが、義務教育から外れればお金が要ります。
日本には奨学金制度もありますが、実際には借金でしかありません。
社会的にもニュースとして取り上げられますが、卒業した後に返済しなければいけないシステムです。
本来は、金銭的な問題を抱え進学できない子供たちに対する支援が、世界的に見ても奨学金制度といえます。
教育レベルの向上につながり、社会の形成していく大事な時期に借金をさせることを考える必要があります。
子供たちが進学したいと思ったときに、それだけの学資を用意できるのであれば、何も問題はありません。
仮に大学へ進学したいとなれば、国公立大学でも、500万円ものお金がかかります。
そのうち100万円近くは入学金として用意しなければいけません。
他にも入試代もありますし、住む場所の確保や、交通費なども考慮しなければいけないため、とても大きな負担が生まれます。
この費用を捻出できないからといって、将来を諦めさせたくないはずです。
学資保険を掛けておくことで、すべてのお金はまかなえなくても、入学用に大きく必要になる学資をカバーすることは難しくありません。
子供が生まれたときに、学資保険を利用して、進学という将来に備えてあげることは、親としても大きな意味があるのです。
生命保険の中の学資保険
学資保険は、将来に向けて積み立てするのが特徴です。
期間も長くなりますが、負担を減らしながら積み立てていくことで、子供たちが進学したいときに備えられます。
長期間積み立てはしますが、定期預金などではなく、生命保険商品のひとつです。
保険金を積み立てて運用しますが、これも掛け金です。
保険会社が扱っているところも特徴ですが、生命保険所品として預金と大きな違いがあります。
その特徴が払込免除です。
学資保険の場合、契約者はほとんどのケースで両親です。
出産前から掛けられる商品も出てきますが、もしも契約者である親に何かがあれば、保険金を掛けられなくなり、学資保険どころではありません。
小さな子供たちに収入を確保するのは不可能に近いことだからです。
夫婦でカバーできることもありますが、学資保険どころではなくなることもあるでしょう。
そんな時に、有効なのが学資保険の払込免除です。
払込免除は、契約者が支払えなくなった事態に備えられる仕組みを持っています。
契約者が死亡したケースや、三大疾病、事故などで働けなくなり、収入が途絶えたときに、掛け金を支払うことなく満期保険金をもらえる仕組みです。
生命保険としても重要な意味がありますが、子供たちの将来を考えたときに、契約者に何かあっても心配がいりません。
学資保険の場合には、ほとんどの商品に払込免除がついています。
保険会社によってはオプション扱いになっている場合もありますが、設定を外せない商品も珍しくありません。
学資の確保という意味では欠かせない重要な仕組みで、払込免除があるから学資保険を使うという人も数多くいます。
医療費の確保
学資保険には、医療費を確保する方法も用意されています。
特約として利用できますが、あくまでもメインは学資の確保にあり、貯蓄機能が中心です。
それでも、生命保険の商品のひとつとして医療費の保障機能もあります。
経済的なサポートとして大きな力を発揮する特約で、教育にかかる費用も確保できる二面性がポイントです。
学資保険の医療特約を付ければ、医療費まで確保できれば、安心感は高まります。
生命保険としては入院保障と手術保障がメインで、ガン保険のような特化した保険ではありません。
もっと幅広い保障をするためのもので、一般の医療保険の主契約と似ていると考えればわかりやすくなるはずです。
子供たちを守るという意味でも大きな役割をしますし、内容もシンプルに作られているため、わかりやすいところも生命保険としてメリットでしょう。
特約を組み合わせることによって新たなメリットを持たせられますが、学資保険は何のために必要で利用するのか、その意味も考えてみなければいけません。
学資保険でもできる保障内容
学資保険には、医療保障のほかにも特約を付けられます。
中でも知られているのは、育英年金特約です。
効力の強い特約のひとつですが、学資保険の積み立てという特性とは違った面を持つことから、育英年金特約をつけた学資保険を保障型とも呼んでいます。
育英年金特約は、払込免除と似た面を持っているものの、さらに強力にサポートする内容です。
契約者である両親に何かがあったときに意味が出る特約のひとつで、条件的にも似ています。
死亡したり、三大疾病や事故で高度障害状態になったりしたときに効力を発揮し、定めた期間で育英年金を受け取られる仕組みです。
養育年金と呼ばれているものも、内容的には変わりません。
払い込みが免除される上に、育英年金を受け取れるため、保障としては強力な内容です。
祝い金や満期保険金も受け取れる広い保障を受けられるところが育英年金のメリットであり強さでもありますが、デメリットもあることを忘れてはいけません。
育英年金特約は、有効な代わりに、保険会社にも大きな負担をもたらします。
積み立てることが中心の学資保険に生命保険の機能を充実させるため、返戻率が下がりほぼ確実に元本割れする状態です。
貯蓄性は確実に落ちてしまうため、学資保険の返戻率を生かすのであれば、育英年金特約はつけない方が良いでしょう。
必要なものと考えたときには、別の保険を使ってみるのも方法だからです。
返戻率を生かしながら、保険料も抑えられるパターンもあるため、育英年金特約自体も数が少なくなっています。
学資保険に医療保障は必要なのか
学資保険には、医療保障をつけることでメリットがまれます。
万が一のことを考えれば、医療保障があれば安心できるのも確かです。
家庭の環境などでも違いが出てきますので、返戻率だけを見るのではなく、総合的に判断していかなければいけません。
学資保険の医療保障
医療保障をひとまとめにすることのメリット
学資保険の構造を考えると、非常に単純です。
決められた日に学資を支払い積み立てていくのが基本で、払込免除などが組み合わせてあります。
払込免除は保障として大きな意味がありますが、それでも複雑とは言えません。
医療保障の構造は多くの保障を持つことから複雑化します。
入院保障と手術保障を中心とし、幅広い医療に対応できるからです。
これにより、貯蓄性に払込免除、医療保障と3つの機能を持たせ、ひとまとめにできることは大きなメリットです。
ひとつにまとめることで、保険としての管理が簡単です。
複数の生命保険を使うといったいどんな時に使えるのか、その機能を生かせないことが出てきます。
それぞれの契約も複雑で機能を生かせなければ、何のために掛けているのかもわからなくなるでしょう。
ひとつにまとめて管理すると、この問題が解消できます。
支払いに関しても同様で、面倒な支払い管理を個別にしないで済みます。
支払日がばらばらになることもありませんし、保険会社が違うから連絡先も異なることもありません。
同じ保険の中で活用するため、内容の説明を受けやすくなります。
どんな時に使えるのかはっきりと認識しやすく、あとから使えばよかったと後悔もなくなるのです。
ばらばらにした方がお得な面もありますが、実際の使い勝手を考えれば学資保険に医療保障をつけることは便利になるでしょう。
学資保険の返戻率が下がる
ひとまとめにできる反面で、返戻率は下がります。
保険会社は、医療保障をつければ、それだけなにかがあったときに保障をしなければいけません。
保険会社は、保険金として支払いをするためのリスクに備えます。
返戻率を下げるのはひとつの方法で、内容によって元本割れを起こすことを予測しなければいけません。
元本割れを起こすという意味では、学資保険として大きな損失です。
本来積み立てるのが目的の学資保険なのにもかかわらず、本来の意味を失うことを意味します。
元本割れを起こせば、長年積み立てた分より満期保険金が少なくなるのは、さまざまな問題を生みだすからです。
学資の確保という意味で考えてみると、大きな問題が見えてきます。
子供たちの将来と経済的な面をある程度予測して学資保険として満期保険金が決めるのが特徴です。
医療保障をつけて返戻率が下がり元本割れを起こすと、将来必要な学資が足りなくなるのが予測できます。
足りない分が出れば、その分貯蓄などで上積みをしなければいけません。
それでも足りなくなるのなら、他の方法を使ってカバーしなければいけないことも出てきます。
貯蓄方法として検討し直しも必要になるため、学資保険の積み立てている意味を失う可能性も考慮する必要があるでしょう。
医療保障をつけるのは、ある意味で新たな生命保険にひとつ加入するのと同じです。
掛け金の上昇も考慮しておかなければいけません。
それなら、学資保険のもつ貯蓄性の高さは最大限生かしながら別の保険を使う方がいいという結論にもなるのです。
子供にかかる医療費と助成金
子供の医療保障を考える場合、一体いくらぐらいかかるのかを計算することが必要です。
子供にかかる医療費の基本は、0～4歳までに大きくかかります。
検診なども必要な時期で、健康な子供でも年間22万円ほどはかかるとされているからです。
5年間と考えると、100万円以上かかることは考えておかなければいけません。
医療費は緩やかに減少する傾向で、5～9歳で11万円ほどまで落ち着きます。
さらに、18歳までの医療費を見ると、人生の中でも最も少ない時期とされており、負担はかなり減少するでしょう。
性別で見ると、男の子のほうが医療費は増えるとされています。
学資保険の医療保障という意味では、入院率も考えなければいけませんが、子供のころはかなり低いことが医療費からもわかります。
9歳までは少々率は高くなりますが、それ以降は成人後よりも低いためです。
さらに、助成金もあります。小さな子供が入院することになれば、家計にかかる負担は大きなものになるでしょう。
生活もままならなくなる場合があるため、行政が助成しています。
各自治体によって助成金には違いがあり、一概に同じものではありません。
かなり充実した助成がおこなわれており、負担は少なくなる傾向です。
収入によって制限が掛けられることもありますし、一部助成なのか全額なのかも違いがあります。
ただし、定期診断などは除外されることもあるため、どこまでが範囲なのかは正確にとらえておかなければいけません。
助成を受けるためには、健康保険に加入しているだけで済みます。
子供の年齢によっても違いがありますが、これが学資保険に医療保障がいらないといわれている部分です。
別の側面で見ると、入院医療費があげられます。
入院医療費は、治療費のほか食事や生活医療費まで加えて考えますが、0～4歳までの間は費用がかかりやすいとされていても、平均値よりも下です。
19歳までを見ても、人生の中で最も少ない時期のため、負担の可能性は低いと考えられます。
年齢とともに上昇しますが、平均値を超え始めるのは55歳以上からというところも重要です。
若いうちに手厚い保険が必要になるかどうかといえば、疑問符が付くでしょう。
助成金も便利で助かりますが、地域格差がある点に注意が必要です。
どんなに便利な助成金も、地域によっては使えないものがあります。
県境に住んでおり、病院が県外になっただけで使えない助成金などもあるため、どんな仕組みになっているのかを考えなければいけません。
小学生になると使えない場合も出てくれば、他に対策も考えておかなければあんしんはできないでしょう。
地域によっては、学資保険に医療保障を組み合わせる理由にもなります。
子供たちの病気のリスク
厚生労働省がおこなっている統計の中で、年齢階級別にみた受療率があります。
そのまま見るとわかりづらい面がありますが、人工10万人に対した数になるため、少なければ少ないほど病気になり入院する可能性が低いことがわかる統計です。
子供たちの病気にかかるリスクの中でも、重い病気として判断し、入院するリスクを見られます。
0歳は入院する可能性が高く、数値的な判断だけであれば、60歳を超えた年齢と同じぐらいの確率があります。
1歳以降は激減しますが、15歳までは入院や通院にかかる治療費の自己負担もありません。
仮に入院したとした時、大人がだいたい15万円から20万円ほどかかるとされています。
細かな費用も含めた計算ですが、子供の場合には助成金などでほとんどかかりません。
その代りに、その他の費用がかかりやすくなるのが子供たちの入院です。
付き添いなどにかかる時間は、仕事もできないでしょう。その分の収入の減少が起きますが、自分自身の収入保障保険などで支給されないため、補てんが効きません。
特に二人で働いている共働きの場合、収入に大きな影響を与えるため、医療特約が効果を発揮するのは確かです。
子供専用保険の存在
学資保険に医療保障をつけなくても、子供専用保険を使うという方法もあります。
契約もばらばらになり管理する手間は増えまし、内容も複雑化していきますが、さらに手厚く保障を受けられるのが特徴です。
子供専用保険の場合には、医療費助成だけではカバーできない保障に注目しなければいけません。
同様の内容では掛ける意味そのものがなくなるからです。子供たちであっても病気のリスクから考えると、長期入院のほかに先進医療特約などが必要です。
総合的な医療保障を受けられなければ、この保険を使う意味が薄れますが、子供専用保険であればカバーできます。
共済保険を使う方法も有効に機能します。満期救済金や祝い金ももらえるほかにも、返戻率を100%以上維持できるプランもあるため使える方法です。
特に医療費助成制度が切れた後のことを考えれば保険の存在は大きなものになります。
長期的な保障を受けられるかどうかも重要で、15歳以降でも安価で継続できるのかどうかも考えておかなければいけないポイントです。
学資保険の意味と保障の解約
学資保険は、子供たちが将来、進学するときのためにあります。
医療保障も重要ですが、何のために掛けているのか、その意味をよく考えなければいけません。
学資保険を掛ける意味
学資保険を掛ける意味は、学資の確保です。
単純明快な答えですが、目標としている額の学資を確保して、進学に備えられるのが学資保険の存在意義ともいえます。
大学へ進学したいとしたときに、国公立大学でさえ4年間で500万円ものお金が必要です。
そのうち、入学時にかかるのが約100万円もある点に注目しなければいけません。
入学時に一瞬でかかるため、親にとってはとても大きな負担です。
経済的にも高い負担がかかることから、年数を掛けてでも学資保険を利用してカバーさせることが目的です。
医療保障を見てみると、何かあったときの保障であり備えです。
何かなければ使うこともない保障であり、ないことが一番ではあるものの、使わなければ無駄になる可能性も持っています。
掛け捨て保険もいろいろとある中で、積み立ての学資保険と組み合わせることの相性の悪さが大きな問題点です。
学資保険は、大学受験などを想定して掛けるため、満期保険金がしっかりともらえることを大前提とします。
学資の確保ができないなら、他の方法を考える必要が出てくるからです。
学資保険の返戻率は、定期貯金などに比べても高くなりますが、それでも驚くほどの数値ではなくなりました。
バブルのころは、貯蓄性の高さが抜きんでていたからです。
だからといって、貯蓄の効果が薄れたわけではなく、貯金のように手軽に使ってしまうことも防げます。
それなのにもかかわらず、元本割れを起こす事態を起こすのは大きな問題です。
医療保障を解約することは
返戻率が思いのほか下がるのが気になるときには、医療保障を解約するという方法があります。
生命保険全体にいえますが、払込保険料の減額などの効果も期待できる方法です。
初めのころは医療保障を特約として組んでリスクに備え、子供の成長とともに外す方法で返戻率を変動させることもできます。
特約は保険の主たる部分ではありません。
これが重要なポイントで、主契約に対してオプションとしてつけているものです。
必要ながないものであれば、解約できる理由になるからです。
ただし、主契約である学資保険を解約して医療保障の分だけを残すことはできません。
主契約がなくなってしまうため、ただの解約となり医療保障も消滅するからです。
問題は医療保障を外してしまえば、学資保険から保障機能がひとつ失われることを意味します。
その後に何かあったときでも保障はうけられないため、事前に別の手段を講じておく必要があるでしょう。
それでも必要がないといった状態であれば、残しておく必要はありません。
子供たちの医療保障を充実させるならこれ
医療保障は、子供たちを守るためには重要です。
学資保険としてみたときには、セットにしておく意味が薄いのは、積み立てとしての機能を失います。
保障は重要なため、別の方法を考えることで、両方とももっと生かせることを考えていかなければいけません。
共済を活用
学資保険の代わりとしても活用されるのが共済です。
お互いにお金を出し合って経営している事業が共済で、賛同した人は組合員と呼びます。
この特徴が共済の大きなポイントであり、一般の保険会社とは違った面を生み出すからです。
共済にもいろいろな組織があり、都道府県共済や全国労働者共済生活協同組合、JAこと農業協同組合がよく知られているところです。
事業形態からもわかる通り、保険会社のような営利を追求する団体ではありません。
こども共済が良く使われていますが、積み立てや医療保障が中心です。
JAを例にとると、子供たちに対する保障が手厚いところが特徴になっています。
進学のために使うだけではなく、万が一に備えられるうえ、契約者が75歳まで加入できるところが魅力です。
子供の年齢上限も12歳とかなりの優遇設定になっています。
もちろん、払込免除もついていますし、育英年金特約にあたる養育年金特則もつけられるため、かなり幅広い役割を持たせられる保険です。
医療保険としての保障も持っている反面で、注意しなければいけないことがいくつもあります。
元本割れしにくい共済ですが、祝い金型にすると100%を下回る可能性があるため、貯蓄性は下がることを理解しておかなければいけません。
共済ですので、保険会社ではないことから、準組合員や員外利用といった形で参加が必要です。
準組合員になる場合、農家ではないときにはいくらかの出資が必要です。
員外利用は枠があり、空いていなければ利用ができません。
保険会社ではないため、セーフティネットが機能しないのも注意です。
破綻をきたした場合には、近くのJAに吸収合併されますが、それでも100%安全であるとは言い切れない部分を持っています。
請求はできてもインターネットや電話での申し込みができません。
JA共済の場合、窓口にいくか、ライフネットアドバイザーと呼ばれる職員と対面で面談する必要があるからです。
この工程を経なければ、加入ができない仕組みは考慮しなければいけません。
いろいろと面倒なことはありますが、活用できる保険なのは確かです。
医療保険をうまく使う
子供に医療保険はいらないという話もよく出てきます。
かなり根強い話しですが、すべてそうだとは言い切れません。
公的な部分でサポートされますが、それ以外のところはどうするのか、問題点は残されたままだからです。
日本は世界的にみても、子供たちに対して充実した保障を持っています。
優れているとしても保障の範囲で見ると、直接的な医療費だけで終わります。
例えば、入院したときにかかる細かな費用は保障されません。
子供が入院すれば、付き添いは必須になり、ベッドも用意しなければいけませんが、これは保障の対象外です。
自宅療養が必要でも、出費はカバーされないのも、公的保障の限界といえるでしょう。
保険は何かあったときのために利用します。
平時に必要なものではありませんが、安心できる将来を確保するためには必要なものです。
将来的なことを考えれば、入院しなくても通院する可能性はなくなりません。
医療費が必要なときに、保険があればと思っても遅いときも出てくるのです。
子供の活動の幅を考えると、医療保険があるほうがメリットが生まれます。
大きくなったときにスポーツをすることも出てくるでしょう。
その時に怪我をしたらと考えれば、保険は欲しくなります。
ところが、スポーツを始めてから保険に加入するのは、かなり難しくなるはずです。
保険会社としてもリスクがわかっている相手に通常の保険契約を勧めることはマイナスだからです。
医療保険を使って、20歳あたりで払込終了にしておけば、社会に出ても使えます。
学資保険とともに、解約返戻金が付くのであれば、選択肢はさらに広がるため、大きな備えになでしょう。
子供の医療保険には、第三者による加害行為の保障もあります。
見逃されるところもありますが、現在の日本の社会の状況を考えると、かなりの保障につながります。
本来の目的で見れば交通事故や怪我に対する保険ですが、第三者からの暴行やストーカー行為などにも対応するからです。
入院だけではなく、通院保険金も支給してくれるタイプもあるため、大きな備えになるプランでしょう。
子供の安全を考えるのは当然ですが、何かあったときの備えとして考えれば、こうした保障は役立ちます。
毎月捻出できるお金から
学資保険にしても、途中で解約しては意味がありません。
子供たちのために医療保障をつけたとしても、これは同じことです。
別途医療保険を掛けてあげることもできますが、毎月どれぐらいのお金を捻出できるのか考えてみる必要があります。
世帯当たりの年間払込保険料は、生命保険文化センターによる生命保険に関する全国実態調査で38万5,000円が平均値と判明しています。
1か月に換算すると、3万2,000円となりますが、年々下がってきているところがポイントです。
それだけ家計に対する保険の負担はきつくなってきているといえます。
一般的な目安としては、収入を手取り計算して10%以内に抑えることです。
手取りで30万円の収入があるとしたら、世帯で使える保険の額は3万円までに抑えておけば負担は抑えられます。
あくまでも世帯全体で使える保険料で、学資保険だけをターゲットにしているわけではありません。
学資保険は1万円程度に抑えておきたいというのも、世帯収入から見れば現実的に見えてくるはずです。
どの程度収入があるのかによっても違いますが、無理をしないで継続できることが大切でしょう。
学資保険の医療保障をつけるかという考えについてのまとめ
学資保険に保険特約を付けるのは、メリットもあればデメリットもあります。
すべてのケースでつけるべきではないという答えは正しくはありません。
自分にとって学資保険にいったいどんな保障が必要なのか、必要と考えるのかをとらえつつ、メリットのある利用を考えて進めていくことが大切です。